あかちゃんねる – 育児ニュース情報局

トイレトレーニングの道は長く険しい――何カ月もかけて多くの失敗を重ねた末に、ようやく自分でトイレへ行けるようになるもの、というイメージが強い。ところがたった3日間の集中プログラムでできるトイレトレーニングが存在するという。

アメリカの「カリスマトイレトレーナー」ジュディ・フェロム氏の提唱するプログラムが話題になっている。多くの親がセミナーに参加し、効果があったと絶賛しているのだ。その究極のトレーニング法をご紹介したい。

手順を見ましたが、ちょっと厳しいかも、と思いました。
賢い子ならこのやり方でいいと思いますが、内気なタイプの子は負担になるかもしれません。

育児に絶対はないですから、子供の個性に合ったやり方でゆっくりやればいいんじゃないでしょうか。

しかしアメリカにはカリスマトイレトレーナーなんてのがいるんですねｗ

　ステラ・ホールディングス（東京都港区）が輸入販売する「バギーマスク」の売れ行きが好調だ。バギーやベビーカー本体に装着するマスクで、10月19日より薬樹（神奈川県大和市）の調剤薬局チェーン店頭に並んでいる。ほとんど宣伝していなかったにもかかわらず、婦人科病院近くの店舗では発売初日から売り切れ店が相次ぎ、関係者を驚かせている。

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これから冬ですし、新生児の親としてはウイルスは気になりますよね。
どの程度効果があるのかわかりませんが、こうして覆いをかけておくだけでも安心できるというのはあるでしょう。

第２子出産に合わせ育児休業取得を表明していた竜ケ崎市の中山一生市長（４７）の育休期間が、１８～２２日の５日間に決まった。市人事課が６日発表した。第２子の出産は１２月だが、定例議会があるため取得は困難と判断し、公務がほとんどないこの時期に繰り上げた。地震、災害など緊急時には、公務に就くという。
　中山市長は「自宅で長女（２）を風呂に入れたり、妻の代わりに買い物などをする。一部公務もあるが、家族でゆっくり過ごす有意義な時間にしたい」と出産前の妻がリラックスできるように支える考えを示した。
　同市は９月定例議会で全国２例目となる市長・副市長の介護と育児休業を認めた条例を可決した。市秘書広聴課の男性職員は「市長が手本を示してくれたので、男性も取りやすくなる」と、市長の育休取得を歓迎していた。

5日間というとかなり短く感じますが、それでも自治体の長が育児休暇を取得するということだけでも意味があるんでしょうね。

MILKJAPAN活動の中心となる全国の酪農家と母親達は、「これからの日本を支える子どもたちを健やかに育てたい」という共通の思いを抱いており、日頃、子ども達の食生活のなかで最も身近な存在である牛乳を媒介にした全く新しい子育て支援の番組『ミルク チャポン　〜みんなのMILK JAPAN〜』でその思いを具体化し、広げていきます。これまで5年間展開してきた「牛乳に相談だ。」キャンペーンの発想を大きく転換し、広告という枠組みを超えたオリジナルの映像を制作・放映することによって“ミルクカルチャーの協創”を目指します。

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我が家は下の子が牛乳大嫌いです。無理に飲ませても吐いてしまうので最近はもう飲ませてないです。
上の子が牛乳大好きなんですけどね～。

　金沢市戸室リサイクルプラザ（金沢市戸室新保）で7月14日、「育児用品リユース市～とむろキッズの森」が開催され、子育て中の母親や祖母らが洋服やおもちゃを求めて長い列を作った。

　リユース市は、ごみの減量と子育て世帯の支援を目的に市が開催した。当日配布されたのは、市民らが同プラザと金沢市立保育所13カ所、市教育プラザ、市の東部と西部のリサイクルプラザの計17カ所に設置された回収ボックスに入れた不用品約1,000点。1家族につき衣類10点、大型おもちゃ1点、おもちゃ3点、本・ビデオ･袋・雑貨などそのほかの育児用品5点の計19点を無料で持ち帰れるとあって約250人が来場した。中には、目当ての品を確実に手に入れようと、開場の2時間以上前から並ぶ人の姿も。

これはありがたいですね。
育児用品は一時的にしか使わないグッズも多いので、こういう場があると助かりますね。

育休取得パパのお財布を支援します―。父親の育児を応援するNPO法人「ファザーリング・ジャパン」(安藤哲也代表理事)が、産後8週間内に育児休暇を取得する父親に月5万円(最大10万円)を支給する「さんきゅーパパプロジェクト」をスタートさせた。低迷する男性の育休取得率アップが狙いだ。説明会に参加し、プロジェクトの内容やその意義などについて聞いてきた。

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さんきゅーパパプロジェクト

最近では文京区長さんも育休取得して話題になりましたし、パパの育休も少しずつ広まっていくのかもしれませんね。

　生活と仕事の調和を意味する「ワーク・ライフ・バランス」という言葉が広く知られるようになり、育児をしながら仕事ができる体制を整え始める企業が年々増えているといわれる昨今。では、働く側の人が「両立支援策」として会社に求めていることは？　調査をしてみたところ、《事業所内託児所の設置》が１位という結果になりました。

　事業所内託児所とは、事業所内に設置された労働者のための託児施設のこと。平成21年時点で日本の待機児童数は25,000人を超え、特に都市部での待機児童問題が深刻になる中で、《事業所内託児所の設置》は多くの人が希望していることがわかります。一方で、《事業所内託児所の設置》は新設、運営に高いコストがかかるため企業としても設置に慎重な姿勢を崩せないもの。厚生労働省では設置のための助成金制度なども用意していますが、設置企業の拡大にはまだ時間がかかりそうです。制度だけでなく《有給休暇をとりやすい社内の雰囲気づくり》や《育児をしやすい社内の雰囲気づくり》など、社内の環境づくりを重要だと考えている人が多いことも今回の調査で明らかになりました。いくら制度が整っていても、それを使える雰囲気が社内になければ意味がない――そんなことを実感している人は意外に多いのかもしれません。

やはり子どもを安心して預けられる施設がないと、仕事も手につかないですよね。
難しいとは思いますが、企業と行政の力で改善していってほしい問題です。

　ＮＴＴデータは社員の子育て支援で、社内の研修所を使い、社員同士が交代で子供を預かる試みを行う。自治体などの学童保育が受けられない小学校高学年の子供がいる親が対象で、夏休み中、塾のサマースクールなどに子供を預けなくてすむほか、顔見知りの親に子供を預けられる安心感がある。

　同社は今回の成果を踏まえ、夏休みなどに支援が受けられる態勢を整える。

　夫婦で働く家庭は増えており、制度として充実すれば、他企業にも広がることが期待できる。

　試みは、１９～２１日の３日間、東京・豊洲の本社などで行う。参加を希望した１２人の親と、その子供たちが対象で、社内の研修施設を利用し、業務の疑似体験やけん玉サークルの社員による「特別授業」などを予定している。

　親は３日間のうち１日有給休暇を取り、４人１組で子供たちの面倒を見る。残り２日間は子供と一緒に出社し、勤務時間中は別の親に預ける。

　今回は、実験を考案した社員がサポートするが、軌道に乗れば、「親だけで運営する仕組みを考える」（ＮＴＴデータ）という。

　将来は１～２週間の長期プログラムを検討する。同社には、乳幼児の子育て支援のための長期休暇制度はあるが、小学生の場合、夏休みには年休を利用して面倒を見たり、塾の有料プログラムを利用しなければいけなかった。

よほど仲が良い知り合いになら、短い時間だけなら預けてもいいかな、と思いますが、会社の同僚となるとちょっと微妙かも。。
この実験的な試みがどんな結果になるのか、興味があります。

　昨年８月、市シルバー人材センター（TEL０８３－９２４－５３９６）が上竪小路の八坂神社境内に、高齢者とふれ合える子育て支援施設「親子サロン『八坂の家』」をオープンさせて１年。アットホームな雰囲気が人気をよび、今では毎月１００人を超える親子が定期的に利用している。一方で、同時期に始めた「学童預かり」と乳幼児を対象とした「一時預かり」は、少しずつ利用者は増えているもののまだあまり認知されておらず、同センターでは「こちらも気軽に利用してもらいたい」と呼びかけている。

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アットホームな雰囲気がいいですね。子供もお年寄りも一緒になって楽しんでいる感じが伺えます。

NECは、1日から全社規模で「在宅勤務」を導入すると発表した。同社では、2006年7月から前月まで、企業ソリューションビジネスユニット社員約2000名を対象に、在宅勤務を取り入れた「テレワーク」のトライアルを実施してきた。

その結果、トライアル実施者の74%、実施者の上司の48%が「(オフィス勤務時と比べて) 生産性があがる」と回答。また、実施者の87%が「(オフィス勤務時と比べて)集中できる時間が増えた」と回答した。そして、その他の効果として「通勤ストレスが減った」(実施者の70%)、「家族と過ごす時間が増えた」(実施者の43%)、「育児・介護の時間が増えた」(実施者の21%)などがあがっている。

NECでは、リモートアクセスやシンクライアントシステムを活用し、情報セキュリティに配慮しつつ、自宅でもオフィスと同じように業務を行うことが可能となってきたことに伴い、「在宅勤務」を全社に拡大していくことにしたという。

対象者は管理職や主任など事前に上司の承認を受けた者で、個人情報や顧客情報などの機密事項を扱う業務を除く。また、利用は週1回を原則としている。

在宅勤務の実施にあたっては、リモートアクセスを利用して社内の情報へアクセスし、情報の持出しや自宅プリンタでの印刷が行えないシンクライアントシステムを利用することにより、セキュリティを確保。内線電話、Web会議・Webカメラなどのコミュニケーションツールを活用し、自宅でもオフィス勤務時と同様の協働環境を実現している。

NECでは、「在宅勤務は時間の有効活用による生産性の向上や、育児・介護や障がいなど、各自の多様な事情にあわせた“人にやさしい”働き方であり、同時に、通勤のための交通機関利用の削減やシンクライアントシステム利用による消費電力やCO2の削減など“地球にやさしい”働き方を実現するもの」としている。

通勤時間がゼロになるわけですから、さまざまなメリットがありそう。
“個人情報などを扱う業務を除く”という制限があるので利用できる人はあまり多くないかもしれませんが、そのあたりもルールやシステムの整備で乗り越えて、利用者・日数を増やしていけるんじゃないでしょうか。期待したいですね。